【2022年トレンド】仮想通貨保有がおすすめな理由【相関ポイント提示あり】

こんにちは。甘鯛です。
今回は2022年の仮想通貨（BTC・ETH）を取り巻くトレンド整理を行い、
2022年は仮想通貨の買い増しチャンスが訪れると考える背景を取りあげていきます。
本記事は以下の読者様の課題解決にお役立てできる内容。

【保存版】おすすめ仮想通貨（ビットコイン・イーサリアム）の少額保有にて自身の方針として、
仮想通貨の対象を時価総額の大きいビットコイン・イーサリアムに絞っていること。
また、アセットアロケーションの一部で2~5%の少額保有を心がけている理由、
おすすめの保有方法、リスク管理の要点などを解説。あわせてご確認ください。

以降では2022年に仮想通貨が迎えるリスクイベントやそれらの相関性などについて、
自身の13年の米国株投資の経験を踏まえながら、考察し整理していく構成です。

結論：2022年は仮想通貨の中長期ホルダーにとって買い増しの好機

早速ですが本記事の結論から！

上記はあくまで筆者独自の見解であるのが前提になりますが、
今年は世界経済をけん引する米国経済の政策転換期。株式や仮想通貨などのリスク商品にとって、
不利でインパクトの大きいリスクイベントを控えている状況になっています。

仮想通貨への懸念も含め価格決定の重要な要因にもなっていきますので、
米経済の全体観を踏まえ、それぞれ整理していきますので保有判断のご参考ください。

仮想通貨に逆風が吹く3つの背景

私自身、約13米国株式投資を実行していることもありますが、世界経済をリードし続ける米国経済が、仮想通貨に与える影響も大きいので米国経済のトレンドを的確に把握するのはマスト。
2022年で仮想通貨にとって、とりわけインパクトになる見込みのリスクイベントについて、
米国の経済政策を3つにフォーカスし解説を進めていきます。

なお、【2022年の投資戦略】VTI＋QQQ投資8年目突入では、
2020年〜2021年の米国の経済政策を簡潔に振り返る内容を含んでおりますので、ご参照ください。

テーパリング（金融引き締め）

テーパリングが米国株はもちろん、仮想通貨を含むリスク商品全般に与えるインパクトは、
織り込み済も含めそれなりに大きいです。より正確にいえば、テーパリング自体というよりは、
テーパリング実施による長期金利の上昇で、リスクオフに繋がるトレンドに注視が必要。

FRB（連邦準備制度理事会）により2022年中にテーパリングを行い、
米国債や住宅ローン担保証券の資産買入れ縮小を同年3月までに完了させることをFOMCで表明。
同時に後述する米国国内のインフレ状況を脱却すべく、
金利の引き上げはテーパリング終了後に断行する意思が明らかにされました。

特筆すべきはテーパリングの実施により理論上、株価はもちろん仮想通貨を含むリスク商品が、
売却傾向に進行していきます。大まかではありますが、メカニズムは以下の通り。

ただし、マーケットが事前にテーパリング実施を織り込んでいる場合に関して、
さほど大きな売却トレンドの形成に繋がることはなく一時的な下落で済むケースがあります。
実際にFRBパウエル議長は市場の影響を鑑み、テーパリング実施を事前に示唆していたため、
2021年12月の実施表明時には株式や仮想通貨が大幅に下落する事態にはなりませんでした。

上記2つチャートの通り、2021年12月15日のFOMCにおいて、
3月までのテーパリング完了の言及をうけた時期を振り返っても両者とも下落はありませんでした。
しかし、注意したいのは米10年国債の利回り。米国株式、仮想通貨いずれに共通しており、
今年は例年以上に米10年国債の利回りに左右される1年だと個人的に確信しています。

根拠としては先述の通りですが、テーパリング実施により米10年国債の利回りが上昇し、
大きく影響を受けるのは高PERで扱われていた米国のハイテク株や仮想通貨だからです。
下記チャートの通り、米10年国債の上昇をうけたタイミングでBTC・ETHともに、
下落トレンドを形成しているのが明白。米長期国債（長期金利）と仮想通貨については、
シーソーのような逆相関になる傾向が多い側面をしっかりに理解しておきましょう。

米10年国債の推移とBTC・ETHの相関性をながめると、
とりわけBTCの方が米10年国債上昇の影響をより大きくうけているのがわかります。

想定以上に長引くインフレ

先述の米長期国債の上昇要因になっているのは、
テーパリング実施に加え、米国で発生し長引いているインフレについても見逃せません。
端的にいえば、インフレによりモノやサービスなどの物価が高騰することで、
お金の価値が実質的に目減りすることに繋がり金利が上昇していくのが大筋の仕組みになります。

米国におけるインフレ率を示す代表的な指標は、CPI（消費者物価指数）。
米労働省労働統計局が毎月発表する統計で、消費者が購入するモノやサービスなどの値動きを
把握する指標。下記図（Yahoo ! Financeより作成）の通りCPIが上昇し続いているのは明らかです。

	1月	2月	3月	4月	5月	6月	7月	8月	9月	10月	11月	12月
2022年	7.5%	–	–	–	–	–	–	–	–	–	–	–
2021年	1.4%	1.7%	2.6%	4.2%	5%	5.4%	5.4%	5.3%	5.4%	6.2%	6.8%	7%
2022年	2.5%	2.3%	1.5%	0.3%	0.1%	0.6%	1%	1.3%	1.4%	1.2%	1.2%	1.4%

下記チャートは米国10年国債の約1年の推移。CPI上昇に連動する動きになっています。

CPIの上昇=インフレの進行によって、米長期国債の金利の上昇に連鎖し、
高PERの米ハイテク企業の株価や仮想通貨が下落する現状のトレンドをおさえておきましょう。

利上げ＆バランスシートの縮小

2020年3月末のコロナショック以降、FRBにより金融緩和政策が持続的に行われてきました。
具体的には毎月ペースで、米国債（約800億＄）・住宅ローン担保証券（約400億＄）をFRBが、
直接的に買入れを行う施策。パンデミックによる経済混乱からの脱却をはかるべく、
毎月約1,200億＄を市場に大量流出させていたことを意味します。また、中央銀行を担うFRBは、
市中銀行に0~0.25%の低水準（ゼロ金利政策）でお金を貸し出す政策を並行してことにより、
企業や個人が銀行からお金を借りやすくなったことで世の中のお金が好循環となりました。

実際に企業活動の目覚ましい成長、個人消費の回復に寄与した反面、
先に述べた通り想定以上のCPI上昇、インフレが進行をもたらす結果にも繋がりました。
堅調な景気動向を確認したFRBは、ゼロ金利政策の終焉させ段階的な利上げを年内3回以上、
断行していくことを表明。政策金利の引き上げに対してぜい弱な対象としては、
今後の成長を織り込んだ高PERの代表格の米ハイテク企業の株式があげられます。
下記チャートでは、Nasdaqに上場する高PER企業約100社で構成されるETFであるQQQ、
BTC・ETH比較。政策金利の引き上げが示唆されてからの期間。特にQQQとBTCの相関性が高い。

ETHに関しては、よりボラティリティが大きく相関性をはかるのが難しいですが、
QQQ（Nasdaq 100）の下落につられて推移している大筋を把握することができます。

また、根強いインフレ対策の一環として、年内のバランスシート縮小が示されました。
米10年国債などの長期金利の上昇によりFRBが買い進めていた債権の損失リスクが含まれます。
FRBからすれば長期金利が比較的低い段階で債権売却を進め、大きな損失を回避しつつ、
インフレ抑制を目的にバランスシートの圧縮を急速に進めていく方向。マーケットがどこまで、
織り込むかによりますが、高PER企業の株式・仮想通貨にはネガティブ材料になりえます。

【攻めのETF】QQQをわかりやすく解説では、
Nasdaqに上場する上位100社の時価総額加重平均型ETFであるQQQを詳細に解説。
私自身、QQQに手厚く継続投資をしていることもありますが先述の通り、
仮想通貨の動向を見る上で金利の影響を受けやすいので参考にしています。ぜひご確認ください。

【仮想通貨】米国株ナスダック・アーク×ビットコイン相関【2022年はBTC買い】にて、
BTCとナスダック、QQQ、ARKKとの高い相関性を詳細解説。政策金利の引き上げ後に、
一時的な下落を経て上昇トレンドを形成するアノマリーの観点から私が2022年に、
BTCの買い増しを進める背景を取り上げています。BTCホルダー必見の内容。

中長期の仮想通貨ホルダーにとっては良い買い増し機会

2022年の米国金融政策を俯瞰しつつ、仮想通貨に与える影響を検討していきました。
堅調に経済成長を続ける米国経済にとって、いずれの工程も必要不可欠な助走期間。
しかし、繰り返しではありますが、特に高PERのハイテク企業の株式や仮想通貨にとっては、
リスクイベントが多く綺麗な右肩上がりを望むのが難しいの年になる公算が大きいと考えます。

もちろん仮想通貨に与える材料は他にも沢山ありますので、幅広く地政学リスクなども考慮し、
仮想通貨にポジティブな企業動向も含めてを多面的に捉えていくのがベターです。
以上を踏まえた上で、私が本年でBTCを捉える際に重視するポイントを3つに絞ると以下の通り。

本記事で示した通り、仮想通貨にとってリスクイベントのインパクトが大きく、
マクロ環境を勘案すると、上値が重い展開が続くというのが私の見解。
よって、中長期で仮想通貨を保有する方にとって、良い買い場になる可能性が高いとみています。

【初心者必見】 仮想通貨（BTC・ETH）少額保有×米国株投資がおすすめな理由では、
米国株投資と仮想通貨の少額保有をおすすめする背景について掘り下げて解説しています。
両者はもはや表裏一体の関係で、中長期運用向けのエッセンス満載。必読です。

おすすめの仮想通貨取引所：コインチェック・bitFlyer

おすすめの仮想通貨の取引所については、
【厳選3社比較】おすすめの仮想通貨取引所【迷ったらコインチェック！】で3つの取引所を紹介。
人気の3社取引所を取りあげ各項目から比較解説していますので、要チェックです。

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（*対象：国内の暗号資産取引アプリ、データ協力：AppTweak）
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以下ではコインチェックの口座開設をわかりやすく丁寧に解説していますので、ご参考ください。

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【1ヶ月使用】bitFlyerクレカの魅力・評判は？【BTCホルダーおすすめ】にて、
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また、Braveブラウザとは？結論：高機能＋仮想通貨BAT獲得【bitFlyer連携】において、
bitFlyerにウォレット連携するBraveブラウザを解説。無料で広告レスのBraveブラウザの使用で、
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まとめ

以上より、仮想通貨を取り巻く本年のリスクイベントを整理してきました。
述べてきた通り仮想通貨はもちろんですが、米国株式にとっても上値が重いシーンが多い1年。
目先のパフォーマンスで過度な悲観は不要ですが、期待しづらいマクロ環境であるのは事実。

だからこそ、中長期目線で仮想通貨を保有される方にとっては相場に入りやすく大局的には、
良い買い増しのタイミングであると捉えています。私自身、アセットアロケーションの一部で、
仮想通貨の保有を行い続ける方針。米国株投資、中でもVTI＋QQQに大きくウェートをおきつつ、
仮想通貨の動向を逐一追い続け、今年は買い増しをはかっていく予定です。

とりわけ、ボラティリティの大きな仮想通貨の保有の際には、
米国株とバランスの良い資産配分により、仮想通貨の暴落時のダメージを軽減することが可能。
大きなリターンを秘める仮想通貨だからといって偏重しないアセットアロケーションを目指し、
腰の強いポートフォリオの構築により無理なく、長期的な運用を実行し続けることが肝要です。
アセットアロケーション及びポートフォリオの精度の高さが運用実績の9割を左右するからです。

とりわけ、2022年は米国株投資に加え、仮想通貨保有にとっっても、
不利なリスクイベントが多数予定されています。だからこそ、長期目線の運用を行う前提ならば、
両者は絶好の買い場と私は考え、コンスタントな買い増しを実行中。ぜひご参考くださいね。

【初心者必見】仮想通貨保有のおすすめ習慣3選【失敗しないために】において、仮想通貨保有で
失敗をしないための習慣を保有対象、保有期間、バイ＆ホールド戦略の3つの切り口から解説。
いずれもシンプルですが、”凡事徹底”こそが着実なリターン獲得の大前提。要チェックです。

【米国株投資家の理想形とは？】アセットアロケーションが9割【最適解の提案あり】では、
アセットアロケーションを広い視点から解説。ボラティリティの大きな仮想通貨を保有する際に、
自身の方針から逆算する形でアセットアロケーション、ポートフォリオの構築を目指すのが必須。
仮想通貨保有はもちろん、米国株投資においても土台になる内容ですので、ご確認ください。

【保存版】VTI＋QQQ＝最適解にて、
上述した自身の米国株投資の基本スタンスであるVTI＋QQQについて詳細を解説。
約8年にわたる投資経験から多くの方にとって再現性が高く”最適”な投資手法と位置づけています。
米国株投資を実践中の方に加え、これから米国株投資を検討されている方にもおすすめの内容。

＊仮想通貨の保有・投資活動は、あくまで自己判断でお願い致します。