こんにちは。甘鯛です。
今回は「おすすめ仮想通貨(ビットコイン・イーサリアム)の少額保有」がテーマ。
約1年7ヶ月間、仮想通貨を保有中の筆者の実体験をもとに本記事は構成されています。
とりわけ以下の読者様にとって、お役立ちできる内容になっております。
・仮想通貨の保有について興味はあるけど、なんだか怖い、
・仮想通貨のメリット・デメリットをピンポイントに知りたい、
本記事で解説を進める上で、3点を前提とさせて頂きます。
・筆者自身、仮想通貨の保有ポジションを模索中
・だからこそ、仮想通貨の保有はあくまで少額
以降では仮想通貨を保有する前に知っておきたいことを整理していくとともに、
おすすめの仮想通貨の少額保有について解説を進めていきます。
結論
早速ですが本記事で1番お伝えしたいことから!
私自身の仮想通貨への価値観を先に示しておきますと、
仮想通貨の潜在性は大きいが同時に不確実性もまだまだ高く、投資ではなく投機の位置づけです。
よって、アセットアロケーション(資産配分)の一部で仮想通貨を保有することがおすすめ。
リスク管理を行いつつ動向を追いながら、2〜5%の保有が無難と個人的には考えています。
仮想通貨の保有メリット(価格決定の要因)
ここでは、仮想通貨の価格決定について要点を絞り解説していきます。
仮想通貨の価格の決定要因については、多くの場合、仮想通貨を保有するメリットに直結します。
なぜなら、現状では仮想通貨は供給に対して需要が強烈だからです。
仮想通貨に限らず株式、石油などの価格はほとんどの場合、需要と供給のバランスで決まります。
需要は、対象のものをほしいと思う人がどれだけ多いかということ。
一方で、供給は、通貨量など市場にある数を意味します。
供給よりも需要が大きくなっていると値上がりする傾向になります。
とりわけ、ここ数年の仮想通貨の目覚ましいですね。
仮想通貨への非常に力強い需要をうかがい知ることができます。
ビットコイン、イーサリアムの近年リターン(米ドル換算)は、以下の通り。
2019年 | 2020年 | 2021年 | |
ビットコイン | +約95% | +約290% | +約60% |
イーサリアム | −約2% | +約469% | +約410% |
ただし、強調してお伝えしたいのは、
仮想通貨の価格決定の要因に関しては、株価の決定要因と大きく異なる点。
株価の場合、主に企業業績である決算により株価が反映されるケースが多いです。
決算内容としては、売上、EPS(1株あたりの利益)、ガイダンス(来期の見通し)。
株価の決定要因には上記以外にも景気動向、金融政策、地政学的リスクなどがあげられます。
しかし、例外はあれど、企業の決算(業績)に反映されることがほとんどになります。
一方で、仮想通貨の場合、価格の決定要因がより複合的かつ流動的になります。
簡潔にいえば、株式より価格決定の背景がさらに複雑で不明瞭な点も含まれます。
仮想通貨の価格決定の要因として考えられる特筆すべきポイントを整理しておきます。
- 将来的にさらに需要が大きくなると予想
仮想通貨の普及を期待させるニュースが流れると、
今後買う人が増えると予想されて、値上がりするケースがあります。
仮想通貨で決済ができる飲食店、小売店、オンラインストアなどが増えることで、
仮想通貨のニーズが高まり価格が上昇するケースも考えられます。
近年では、NFTアート(非代替性トークン)の世界的な需要の高まりも見逃せません。
NFTアートとは、誰が保有しているかが明確になっているトークンのこと。
NFTを利用することで、デジタルアートなどは唯一無二の価値に位置づけることが可能で、
イーサリアム上でNFTアートの売買を行う必要があります。
2021年9月には、エルサルバドル政府が世界で初めてビットコイン購入。
ビットコインが正式に法定通貨になったニュースは世界に衝撃を与えました。
また、経済情勢が不安定な新興国などにおいては、
自国の法定通貨の対外的な価値が急激に下がる現象が生じることがあります。
通貨危機の状態にある国では、自国通貨のさらなる価値の減少をリスクと捉え、
自国の法定通貨をより信用度の高いドルや仮想通貨などと交換する国民が多くなります。
多方面から仮想通貨が運用としての需要に加え、売買・価値交換の手段としての機能があり、
幅広いニーズに応える仮想通貨の将来性を感じ、取引を開始する人や国が増加中。
仮想通貨の需要が拡大し続けることで、価格が上昇する可能性が考えられます。 - 仮想通貨の知名度の上昇
世界的な大企業が仮想通貨の採用を決めたケースや有名店舗で導入されたケースなど、
仮想通貨が広く認知されるようになった場合などにも、価格が上昇することがあります。
特に、大手企業との提携に関するニュースは価格上昇の要因になります。
例えば、2021年7月に米EV最大手テスラのイーロン・マスクCEOの発言により、
テスラ車の購入に際して再びビットコインの決済手段を受け入れる見解を示した直後、
両仮想通貨の取引でビットコインは8%上昇、イーサリアムは11%上昇。
テスラに限らず、ペイパル、スクウェア、コカ・コーラ、スターバックスなど、
世界的に競争優位性をもつ企業が仮想通貨の部分導入中あるいは導入に前向きな姿勢です。
グローバルカンパニーによる仮想通貨へのスタンスが価格決定の大きな要因になります。
ただし、仮想通貨の知名度が上昇したからといって、
悪いニュースでは逆効果な場合もありますので、その点は要必要ですね。 - 仮想通貨の機能アップデート
これは仮想通貨らしいユニークな魅力。
ビットコイン、イーサリアムの仮想通貨にはそれぞれ開発者が存在します。
送金スピード向上やセキュリティ強化のために随時開発を進行中。
アップデートにより機能向上や利便性が増すことで、仮想通貨の価格が上昇する傾向です。
具体的には、イーサリアムでは「フロンティア」→「ホームステッド」→
「メトロポリス」→「セレニティ(予定)」とアップデートを重ね続けています。
これにより、イーサリアムのリリース当初の「1ETH=約500円」から、
本記事の執筆時点で「1ETH=約44万円」まで価格が上昇中です。


【そもそも論】Web3.0とは?結論:Webの非中央集権!【完全保存版】にて、
仮想通貨を中心にメタバース、NFT、DeFiなどの概念にあたるのがWeb3.0。
仮想通貨がもつブロックチェーン技術がWeb3.0の根幹で一層の進展が期待できます。必見の内容。
仮想通貨の保有リスク(価格変動の要因)
仮想通貨に限定したことではありませんが、ホルダーにとっての1番のリスクは、
価格がマイナスに転落することもさることながら、価格の変動幅(ボラティリティ)です。
なぜなら、ボラティリティの大きさは、価格が上にも下にもふれる幅を意味しますので、
相場の方向性を的確に把握することが困難になることで、運用見通しが不透明になるからです。
仮想通は、株式、ゴールドなど比較するとボラティリティが断然大きいのが特徴。
そもそも、株式、ゴールド、仮想通貨、これらを同等に比較するのは、やや違和感があります。
先述の通り仮想通貨に対する価値基準は、まだまだ確立されていない側面があるからです。
仮想通貨のボラティリティのデータを示しておきます。
以下チャートは、2015年〜2021年の6年間のビットコイン、S&P500の価格変動率の推移。
ビットコイン:平均約78%、S&P500:平均約18%。ビットコインは非常に大きな価格変動です。
仮想通貨で時価総額最大のビットコインでさえ、ハイボラティリティであることがわかります。

大きな価格の変動性は保有者にとって、相場の展開が不明瞭であり、
保有のタイミングによって損失に繋がるリスクが潜んでおります。
なぜこんなにも仮想通貨の価格変動性が高いのでしょうか。
理由は下記だけではありませんが、主な要因を絞るとすれば3つあげられます。
- 取引量(出来高)が少ない
株式投資などと比べると、仮想通貨の市場参加者はまだまだ大きくはありません。
一部の機関投資家の売買や影響力の強い先に述べた企業の経営者の発言などで、
仮想通貨の価格に影響を及ぼすケースが多々あります。今後、仮想通貨の市場参加者が、
増加し出来高が安定することで、価格の変動性が抑えられる可能性があります。 - 1日あたりの値動きに上限がない
株式の場合は、ストップ安やストップ高といって、1日の値動きに上限が設定されています。
例えば、私自身が経験した中では、
2020年3月末に発生したコロナショック時のサーキットブレーカー。
パンデミックによる市場混乱を回避するためにサーキットブレーカーが発動され、
一時的に株式の売買に制限がかけられたことは記憶に新しい出来事になります。
一方、仮想通貨は、1日あたりの値動きに上限がありません。
よって、価格の上昇・下降ともに、株式などよりも大きな価格変動が生じることがあります。 - 国によって規制が異なる
仮想通貨全般としては、まだまだ途上段階であり各国によって、
仮想通貨に対する価値観は様々。仮想通貨が規制対象になっている国も現状ではあります。
例えば、ヨーロッパでは、ドイツやフランスにで規制をもうける動きがあります。
また、中国では盛んにマイニングが行われているものの、個人間の取引は全面的に禁止。
仮想通貨にとってネガティブな規制のニュースであれば価格は下落し、
法規制の整備などのポジティブなニュースの場合、価格は上昇しやすくなります。

おすすめの少額保有
以上の仮想通貨の特性を踏まえ、私が読者様におすすの仮想通貨との向き合い方を共有します。
冒頭で述べた通り、私は仮想通貨に対して若干保守的な姿勢ではあるものの、
仮想通貨の将来的な世界規模の強い需要や今後の展開に大いに期待を寄せています。
アセットアロケーションの2〜5%で仮想通貨を保有し、以下のルールを自身に課しています。
- 時価総額1位のビットコイン、2位のイーサリアムに保有を絞る
- コアの運用である米国株投資の妨げにならないように心がける
- 判断材料が流動的でリスクコントロールが難しいので少額で楽しむ感覚をもつ
私は上記ルールに徹し、約1年7ヶ月間、ビットコイン・イーサリアムを保有中でストレスなく、
2つの仮想通貨から十分なリターンを享受しており、現状で仮想通貨の”最適解”としています。
例えば、アセットアロケーションに対して、仮想通貨を1%保有し続けた場合、
仮想通貨が100倍に値上がりすれば、資産の総額は2倍に達します。
一方で、たとえ仮想通貨の価値がゼロになったとしても資産全体の額は99%になるだけです。
また、確かに仮想通貨の桁違いのリターンは非常に魅力的で、
より大きくポジションをとれば、資産の最大化に繋がる可能性を秘めています。
しかし、仮想通貨特有のハイボラティリティに伴うリスク管理、
自身のリスク許容度の側面から、私の中で仮想通貨に対して頑固とした自信をもてないのが本音。
仮想通貨に関しては、13年実践し続ける米国株のような十分な暦があるわけではなく、
試行錯誤を繰り返しより良い保有スタンスの確立や保有比率を調整中だからです。
あくまでスモールステップで少額保有し、慎重に動向をうかがっていく考えになります。

【初心者必見】 仮想通貨(BTC・ETH)少額保有×米国株投資がおすすめな理由において、
本記事のメイントピックである仮想通貨(BTC・ETH)の少額保有と米国株投資の両方について、
並行していくべき背景を深掘りしています。中長期の資産運用をする上で必見の内容。
米国株投資の中でも、自身が8年に渡り運用し続けている私なりの”最適解”があります。
【保存版】VTI+QQQ=最適解では、米国ETFであるVTI・QQQを組みあわせた投資法に関して、
詳細を徹底解説しておりますので、ぜひご参照してみてくださいね。
まとめ
私自身、仮想通貨に関しては、まだまだ勉強中の身になります。
今後も情報収集やトレンド把握を重ね、自身にとっての”最適解”を模索中。
リスクコントロールに徹しつつ、確実なリターンの拡大を狙っていくつもりです。
【初心者必見】仮想通貨保有のおすすめ習慣3選【失敗しないために】において、仮想通貨保有で
失敗をしないための習慣を保有対象、保有期間、バイ&ホールド戦略の3つの切り口から解説。
いずれもシンプルですが、”凡事徹底”こそが着実なリターン獲得の大前提。要チェックです。
【2022年トレンド】仮想通貨保有がおすすめな理由【相関ポイント提示あり】では、
仮想通貨が2022年に直面するリスクイベントに関して、目先の米国経済の課題を整理しつつ、
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【仮想通貨】米国株ナスダック・アーク×ビットコイン相関【2022年はBTC買い】にて、
ビットコインとナスダック、QQQ、ARKKとの相関性について詳細解説。政策金利の引き上げ後、
一時的な下落を経て上昇トレンドを形成するアノマリーの観点から私が2022年に、
ビットコインの買い増しを進める背景を取り上げています。BTCホルダー必見の内容。
また、私は仮想通貨を購入する際には、
国内の暗号資産取引アプリダウンロード数で3年連続*No.1のコインチェックを利用してます。
(*対象:国内の暗号資産取引アプリ、データ協力:AppTweak)
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*仮想通貨の保有は、あくまで自己判断でお願い致します。
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