こんにちは。甘鯛です。
今回は自身の経験を踏まえて「仮想通貨保有のおすすめの3習慣」がテーマ。
本記事は以下の読者様のお役に立てる内容となっております。
・これから仮想通貨の保有を始める方、
・仮想通貨の保有で気をつけるべきことを知りたい方、
私自身は米国株歴13年、仮想通貨の保有歴は2年になります。
米国株投資については、大学在学中に開始し沢山の失敗・成功を重ねています。
また、リーマンショックをリアルタイムに直撃しており相場の恐ろしさを身をもって経験。
もちろんですが、2020年3月末に発生のコロナショックもダイレクトに受けておりますので、
保有の米国株や仮想通貨が急落する恐怖や不安を感じた投資経験を経て現在に至っています。
このような経験をもつ私は、米国株投資に主軸に、仮想通貨の少額保有を行う戦略で実行中。
【初心者必見】 仮想通貨（BTC・ETH）少額保有×米国株投資がおすすめな理由では、
両者を並行することをおすすめする背景について、わかりやすく解説。ぜひご確認ください。
以降では仮想通貨保有で失敗しないために習慣化すべきことを3つの切り口から解説。
仮想通貨保有、米国株投資においても、当たり前のことを当たり前にこなしていく、
“凡事徹底”を貫くことの重要性に関しては、強調してもしきれないほど。
自身の米国株投資、仮想通貨の保有経験を踏まえてお伝えしていきます。
結論：習慣化（凡事徹底）こそが仮想通貨保有で最重要
早速ですが本記事の結論から！
お伝えしたいことは非常にシンプルです。
仮想通貨保有の必須習慣について、保有対象、保有期間、バイ＆ホールド戦略の3つの観点から、
おすすめの仮想通貨取引所の紹介をしつつ、掘り下げていきます。
習慣１：保有対象はビットコイン（BTC）イーサリアム（ETH）に限る
1つ目の習慣は、保有すべき仮想通貨をビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）にすること。
突然ですが、あなたが仮想通貨に求めるものは何でしょうか？
ブロックチェーン、スマートコントラクト、個人間の送受金、革新性など多数。
上記全てが仮想通貨の魅力ですが、いうまでもなく”リターン”は私たちにとって最重要です。
だからこそ、自身が保有べき仮想通貨を真剣に考える必要性があり、保有根拠の明確化がマスト。
着実なリターンを獲得していく上で、保有対象をBTC・ETHに絞るべき理由を解説していきます。
なぜ、ビットコイン（BTC）？：時価総額1位
BTCを最もおすすめする理由は、仮想通貨において時価総額が1番だからです。
時価総額1位であるバックグラウンドは多数ありますが、要点をまとめると以下の通り。
・発行上限が2,100万枚に限定
・企業はもちろん国家単位の導入
データが地理的に離れたサーバーに分散保持され、記録されたデータがなくならず、
同時に一部のサーバーが不正侵入されても機能し続ける全く新しいデータベースこそが、
BTCのブロックチェーンテクノロジー。卓越した技術とタフさを兼ね備えている仮想通貨です。
また、マイニング（発掘）による発行上限が2,100万枚に限られているのもBTCの特徴。
BTCは供給量の発行上限の約90％に達しています。すなわち、約1,890万BTCが市場に供給中。
発行数が有限で希少性が担保されているからこそ、資産の対象として高い評価を受けています。
2021年9月にエルサルバドルでは、世界で初めてBTCが正式に法定通貨となりました。
企業のBTC導入は、多数ありますが国家法のもとでのBTC使用は全世界に衝撃を与えました。
優れたテクノロジー、利便性の高さから、国家単位でBTCが認められるのは歴史的な出来事です。
【初心者必見】ビットコイン（BTC）保有は危険？結論：早めの開始がおすすめでは、
仮想通貨において時価総額1位に君臨し続けるBTCをゼロから徹底解説しています。要チェック。
なぜ、イーサリアム（ETH）？：時価総額2位
ETHはBTCに次ぐ第2位の時価総額です。時価総額2位のETHは高い分散性と機能用途が特徴。
ETHにおいて、おさえておくべき要点は以下の通りになります。
・分散型アプリケーション開発のためのプラットフォーム
・NFT、DeFi領域の進展を支える上で必要不可欠な存在
ETHはスマートコントラクト（自動契約技術）を用いた仮想通貨で、
コンセプトは「あらゆる取引・契約をブロックチェーン上で自動化していく」こと。
BTCはブロックチェーンを用いた「決済」目的になりますので、両者では用途が異なります。
また、ETHは分散型アプリケーション（dApps）を開発することも可能な点もユニークな点です。
ブロックチェーン技術を利用したdAppsは、管理者が存在しない「非中央集権型」のシステム。
ETH上でユーザーが監視し合いながら取引や契約を適切に自動化していく画期的なモデル。
ETHが拡大する背景としては、上記の強みを最大限に活かした分散型金融として知られる、
DeFi（Decentralized Finance）やデジタル資産であるNFT（Non Fungible Token）領域で、
高い汎用性から今後広く利用され続ける可能性が高くWeb3.0をリードする代表的な存在。
以上の背景から、私は保有すべき仮想通貨をBTC・ETHに絞り込むべきと考えております。
時価総額の低い”草コイン”が一時的に爆発的なリターンをもたらす可能性は確かに魅力。
ですが、時価総額の低い通貨の保有は非常にハイリスク・ハイリターンであり、
BTCやETHなど以上に高いボラティリティ（価格変動率）であるのも事実です。
プロジェクトの話題性や相場の盛り上がりのみで、一時的に上昇する”草コイン”を保有するのは、
米国株投資において決算（売上、EPS、ガイダンス）をクリアしない企業への投資と同義です。
時価総額1位のBTCでさえ2010年、2位のETHは2014年からの取引歴史の浅さを考慮すれば尚更。
【そもそも論】Web3.0とは？結論：Webの非中央集権！【完全保存版】にて、
ブロックチェーン技術に深く根差したWeb3.0について掘り下げて解説を行っています。
Web3.0に仮想通貨BTC・ETHは絶対に欠かすことのできない機能と存在。必見の内容です。
【厳選】Web3.0おすすめ銘柄とは？結論：最優先はイーサリアム！【仮想通貨編】では、
Web3.0関連銘柄についておすすめの4つの通貨をわかりやすく解説を行っています。
上記のWeb3.0の記事とあわせてご確認頂くことで一層理解が深まる構成。ぜひご参照ください。
習慣２：中長期の保有期間
2つ目の習慣は、中期・長期目線の保有を前提とすること。
中期・長期の保有を前提とする主な理由は、短期（数ヶ月単位）での仮想通貨保有で、
リターンを継続的に出し続けることの方がはるかに難易度が高く再現性が低いからです。
仮想通貨を取り巻くマクロ、ミクロ環境を踏まえ短期で市場展開を予測していくのはほぼ不可能。
短期トレードを行い利ざやを重ねるのではなく、中期・長期のBTC・ETH保有が望ましいです。
中期とは？：1年〜4年
中期の目安としては、約1年〜4年。BTCでは、半減期と呼ばれるサイクルがあります。
BTC特性の半減期を基準に考えれば、まずは約1年〜4年スパンで仮想通貨を捉えるのがベター。
半減期は、BTCのマイニングによって得られる新規発行のBTCの量が半分に減少するタイミング。
約4年に1度訪れるようになり、マイナー（採掘者）によるマイニング報酬が半分になります。
4年に1度というのは、BTCのブロックが21万ブロック生成された時のこと。BTCのブロックは、
約10分に1つ生成される仕組みなので「10分×21万＝約4年」と半減期の時期が予測されます。
半減期の背景としては、BTCの需給バランスを調整し、価格の高騰を抑える目的。
BTC発行総量が2,1000万枚である以上、発行数量が同ペースで進行すると、すぐに上限に到達。
そうなるとBTCの供給が止まり、需要が増加すると価格が過度に暴騰する可能性が生じます。
供給量を徐々に減らしていくことで、発行上限達する急激な価格高騰が起こることを防ぐ狙い。
半減期を迎えた後にBTCの発行量は半減。そのため、マイナーが市場で売却するBTCの量が、
減少すると考えられます。売り圧力が低下することは、BTC価格の上昇要因。しかし、
半減期における価格上昇を織り込んで半減期前に買い注文が増えていた場合に関しては、
半減期を迎えた直後で利益確定で売り注文が増えて一時的に価格が下がる可能性はあります。
過去のアナマリー（相場経験則）に従えば、半減期の前の下落を経てマーケットが安定すれば、
BTCの価格は緩やかな上昇傾向が多いのも事実。2009年に50BTCで始まったマイニング報酬ですが、2021年10月現在では6.25BTC。2024年にある次回の半減期では3.125BTCになります。
BTCの半減期にとらわれすぎるのも良くないですが、半減期という事実があることで、
前後のタイミングで変化の前兆を捉えることが可能。時価総額1位のBTCの動きは、
ETHにおいても少なからず影響を与えることに繋がります。世界情勢、株式、コモディティなど、
周辺のマーケット環境に加え、仮想通貨自体に向けられる価値観は目まぐるしく変化し続けます。
いずれも、不確実性が多すぎて現段階で到底予測していくことは難しいですし、ほぼ不可能。
だからこそ、まずは直面することが確実視されるBTCの半減期をベンチマークとして、
1年〜4年の中期目線の保有を検討し、以降の保有プランをつめていくのが現実的でおすすめです。
長期とは？：5年〜10年以上
仮想通貨における長期とは、5年〜10年程度を想定しています。
BTCの場合、2010年から取引が開始され10年以上が経過。今後累計33回の半減期を経て、
発行が終了し、BTCが完結。約120年後の2140年頃といわれております。
先述の通り、目先1年〜4年の中期目線で仮想通貨を捉えることが現実的でマストになります。
以降に関して、仮想通貨自体の価値や、マーケット環境で何がどの程度変化していくかは、
全くわかりません。米国株投資のように、資本主義経済を前提とする企業活動に対して、
投資を行う訳ではないので、10年以上先は未知。先を見通すことは現実的ではないので、
自分自身、仮想通貨を保有して何%のリターンを獲得したら売却するといった、
保有ルールを決めておくと仮想通貨の保有の出口（終わり）戦略がより鮮明になるのでおすすめ。
私自身、大学入学直後に買ったAmazon株を約11年保有し、後述するバイ＆ホールドを実行。
結果オーライの面はありますが、目標リターンを格段に上回る結果を獲得することができました。
仮想通貨の保有においても、目標リターンから逆算し、大まかな保有期間の見当をつけるのが、
着実にリターンを獲得していく上で肝要。BTC・ETHは米国株式投資と比較し、
歴史が浅い一方、リスク・リターンがはるかに大きいので特に目的意識が問われるからです。
習慣３：バイ＆ホールド戦略
3つ目の習慣は、仮想通貨（BTC・ETH）におけるバイ＆ホールド戦略です。
バイ＆ホールドとは、中長期保有を前提とする投資手法のこと。短期的なトレードと対照的に、
投資対象を買いもちし続けることです。米国株投資においては、私自身は約8年にわたり、
VTI＋QQQのバイ＆ホールドを継続中。【保存版】VTI＋QQQ＝最適解では、再現性が高く、
着実なリターンを狙うことができるおすすめのVTI＋QQQについて詳細解説。要チェックです。
以降では、BTC・ETHにおけるバイ＆ホールド戦略にフォーカス。
米国株投資のバイ＆ホールドと共通する点も含まれますが、仮想通貨ならでは点もあります。
BTC・ETHを買う時・保有時のポイントや注意点などを掘り下げて解説。
バイ：買う時のポイント・注意点
- 販売所ではなく取引所を利用
BTC・ETHを購入する際には、次項で紹介するコインチェック・bitFlyerにおいて、
取引所の使用が必須。販売所で購入すると、スプレッド（手数料）が割高だからです。
例えば、2022年3月18日時点での取引所におけるBTCの価格は、4,816,676円に対して、
販売所では4,961,794円。1BTCあたり差は145,118円。仮想通貨の交換業者によって、
販売所と取引所のスプレッドは異なりますが、約0.1〜5.0%のスプレッドが発生。
スプレッドに幅があるのは、対象通貨や日々の相場で変動するためです。いずれにしても、
コインチェック・bitFlyeでは取引所を通じてBTC・ETHの購入を行うことがマスト。 - 定期買付
コンスタントな積立買いがおすすめ。仮想通貨の買付にあてる資金から逆算し、
例えば1ヶ月に1回、定額で買付を行うことをルールとし、機械的な買付を実行。
ポイントは、日々の相場のアップダウンに惑わされず、無感情に淡々と買付を行うこと。
米国株投資でいうドルコスト平均法で、つみたてNISAやiDeCoのように発注時期、
投資金額を固定し時間分散を行いつつ、時間を味方にしながら確実に運用を行うことです。
米国株においても仮想通貨においても相場を正確に予測することは不可能であるからこそ、
時間・資金・リスクを分散しつつ、BTC・ETHの買付を行い仕込んでいくのがベターです。
- スポット買いを並行
米国株投資と比較してボラティリティが高いため、余剰資金が発生すれば少額でも、
上記の定期買付と並行する形で無理ない程度にスポット買いを行うことを推奨します。
定期買付とスポット買いをおすすめするのは矛盾するように思われるかもしれませんが、
BTC・ETHのアップダウンが大きいからこそ、大局にみて割安で放置されている状況では、
積極的に買い迎える攻めの姿勢をとることで量の拡大を狙うことができます。もちろん、
先述通りマーケットを正確に読んでいくのは誰しも不可能。よって、あくまで少額かつ、
優先すべき定期買付に影響が生じない程度に余剰資金などで行うのが大前提になります。
ホールド：保有時のポイント・注意点
- 短期的な値動きに惑わされない
仮想通貨の保有において、1番ネックになること。なぜなら、原則24時間365日、
仮想通貨は売買が行われダイナミックな値動きが特徴だからです。米国株投資のように、
中央集権として売買取引を行うNYSEやNASDAQなどが存在するわけでもありません。
2年前の仮想通貨保有を開始時に米国株式とのギャップとして個人的に最も驚いたことです。
実際にBTC・ETHを保有して自身の保有する通貨の値動きが上昇している時は良いですが、
下降している時には気分が落ち込みます。ましてや、2020年3月末のコロナショックでは、
BTCの価格が最大で−46%ほど下落。しかし、短期的な価格の動きに神経質になり過ぎても、
良いことは一切ありません。所期間を中長期とし、仮想通貨の保有種類を広げ過ぎず、
BTC・ETHに絞り、保有比率を一定に保つのが目先の価格に惑わされないコツです。
- 仮想通貨だけに一極集中しない
仮想通貨のリターンは非常に魅力的です。例えば、BTCの過去5年のリターンは約5.8倍。
ETHの過去5年のリターンは約7.9倍。しかしこの間どれだけの方が実際に、
ホールドし続けることができたでしょうか。私自身、リーマンショック、コロナショックを経て、現在に至りますがコロナショック時には正直、BTC・ETHともに少額保有とはいえ、
保有し続けるのが精一杯でした。一方、米国株ではVTI・QQQの積極的な買い増しを行い、
資産拡大に繋げることができました。なぜなら、自身の偏ったポートフォリオが原因で、
リーマンショック時に一部の株式を狼狽売りしてしまう失敗経験をしていたからです。
値動きが激しく他アセットと比べてボラティリティが高い仮想通貨保有の対処としては、
仮想通貨に偏重しないアセットアロケーション（資産配分）を心がけることです。
【米国株投資家の理想形とは？】アセットアロケーションが9割【最適解の提案あり】では、
リスク許容度を考慮し、米国株、仮想通貨などの資産を適切に配分する重要性について、
詳細に解説。暴落や調整時に動じないためにも、アセットアロケーションの最適化を行い、
腰の強いポートフォリオの構築を目指していきましょう。ぜひご参照ください。
- 戦略的「ガチホ」のすすめ
「ガチホ（ガチでホールド）」は米国株投資だけではなく、仮想通貨にも王道な戦略。
私自身、米国株投資を約13年行っており、中でもポートフォリオにおいて大半を占める、
VTI＋QQQに関しては今後もバイ＆ホールド戦略を実行していく予定。その一方で、
仮想通貨におけるガチホについては、10年以上の長期保有を目指している訳ではなく、
投資総額の何%リターンに到達したら売却するといったように自分なりに、
目標リターン基準を設定。仮想通貨の歴史は浅いので「ガチホ」の考え方について、
慎重に検討していく必要があると考えます。先述の通りまずはBTCが迎える半減期を、
境目に様子をみるのが無難。仮想通貨の保有における出口戦略を念頭におくことで、
長中期で仮想通貨をと向き合い方を自分なりに模索することが重要と考えています。
【保存版】おすすめ仮想通貨（ビットコイン・イーサリアム）の少額保有では、
仮想通貨（BTC・ETH）の少額保有を行い「ガチホ」のコツを解説しています。要チェック。
おすすめの仮想通貨取引所：コインチェック
国内の仮想通貨大手取引所でおすすめなのがコインチェック。
ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）に加え、主要アルトコインの取り扱いも豊富です。
コインチェックについておさえておくべきポイントを整理すると以下の通りになります。
② 仮想通貨取引所アプリのダウンロード数No.1
（※ 対象：国内の仮想通貨取引アプリ、データ協力：AppTweak）
③ 東証プライム上場のマネックスグループ傘下で徹底したセキュリティ体制
④ 国内取引所トップクラスの18種類の仮想通貨銘柄の取り扱い実績
⑤ 国内取引所で初のNFTマーケットプレイスCoincheck NFT（β版）では手数料が無料
⑥ 初心者にもわかりやすい操作でシンプルなインターフェースに定評あり
私自身、3年以上、コインチェックを使用していますが、
特に⑥であげたシンプルで無駄のないユーザーインターフェースで大変使いやすいのでおすすめ。
ネット銀行や証券の画面上でありがちな「わちゃわちゃ感」が排除されスッキリしているので、
初心者にとっても安心・安全に利用することができる実績に裏打ちされた取引所になっています。
実際に多くの仮想通貨ホルダーがコインチェックを利用中。他取引所と比較しても差は歴然です。
以下ではコインチェックの口座開設をわかりやすく丁寧に解説していますので、ご参考ください。
まとめ
以上より、仮想通貨（BTC・ETH）保有の失敗回避をテーマにおすすめ習慣を解説してきました。
おすすめの習慣はいずれも自身の米国株投資での失敗・成功体験をもとにしており、
当たり前のことを当たり前に実行していく”凡事徹底”を貫く基礎的なものになります。
改めてシンプルにまとめておくと以下の通り。
・保有期間をまずは中期（1年〜4年）とし長期（5年以上）を目指す
・トレード（短期売買）を行うのではなくバイ＆ホールドを心がけ
特別なことではありませんが、人間は感情の生き物なので自身の感情ををいかにコントロールし、
仮想通貨の保有を仕組み化し、習慣化していくことが継続的に実行できるかが問われます。
BTCの取引が初めて行われたのが2010年、ETHは2014年なので歴史が浅く進展が楽しみで、
今後の変化も絶えません。無理のないBTC・ETHの保有習慣をつけ、最適化を目指しましょう。
また、2022年は米国株だけではなく仮想通貨に対して逆風が吹く不利な状況が続きます。
【2022年トレンド】仮想通貨保有がおすすめな理由【相関ポイント提示あり】において、
年内のリスクイベントを整理の上、中長期の仮想通貨ホルダーに買い増し好機である背景を解説。
2022年はこれから仮想通貨の保有を開始される方にとって良いタイミング。必見です。
【仮想通貨】米国株ナスダック・アーク×ビットコイン相関【2022年はBTC買い】では、
米国株ナスダック、QQQ、ARKKとBTCの相関性についてフォーカス。ぜひご確認ください。
＊仮想通貨の保有は、あくまで自己判断でお願い致します。
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