【おすすめ】iDeCoをわかりやすく解説

米国株投資

こんにちは。甘鯛です。
今回は個人型確定拠出年金「iDeCo」がテーマです。

人生100年時代といわれる昨今、自分年金を作りあがていく上で、
つみたてNISAと今回とりあげるiDeCoの2つは多くの方にとって価値ある制度です。
つみたてNISAの詳細については、
【資産運用の基礎】つみたてNISAをわかりやすく解説をご参考くださいませ。

・iDeCoの制度がいまいち理解できない、
・iDeCoとつみたてNISAの違いをを知りたい、
・iDeCoでおすすめの証券会社・投資信託を知りたい、

本記事は、こうした読者様の課題解決を意識したに構成になっております。
つみたてNISAのようなシンプルな制度とは異なり、やや複雑に感じるiDeCoについて、
一つ一つ理解を重ね全体像をしっかり把握していきましょう。

結論

早速ですが結論!
iDeCoは、つみたてNISA同様、自分年金づくりに適しており、ぜひ活用をおすすめします
ただし、iDeCoは年金ですので、つみたてNISAと比較すると、やや特徴的です。
優先順位をつけるとすればまずは、つみたてNISAの利用がマスト
メリット・デメリットを踏まえた上で、時点でiDeCoの制度活用がおすすめ。

iDeCoのおすすめポイントは大きく3つあります。

  1. 掛け金の所得控除
  2. 運用益に対して非課税
  3. 受け取るときも税負担が軽減される

それではiDeCoの概要を踏まえ、各所を掘り下げていきます。

概要

そもそも、iDeCoとは個人型確定拠出年金の愛称で、老後資金をつくるための年金制度。
年金制度は加入する制度で給付の年金額を積み増していく仕組みで、増築する建物に例えらます。

1階部分の「国民年金」は20歳以上の全国民が加入し、加入期間の長さで受給金額が決定。
民間企業に勤める会社員や公務員には、2階部分にあたる「厚生年金」があります。
これら1・2階部分は国が社会保障の一環として運営しており「公的年金」と呼ばれています。
会社員の3階部分となるのは「企業年金」で、一部の企業で導入。
また、公務員の3階部分となるのは「退職金等年金給付」です。

日本の年金制度

2001年に登場したiDeCo(「individual-type Defined Contribution pension plan」の略称)。
頭文字「i」には「私」という意味が込められており、自分で運用する年金の特徴を捉えています。
NISAやつみたてNISAと比較すると、誕生してから約20年の歴史があります。

話を戻しますと、先述のほかの年金制度と大きく異なる点は、
個人が拠出した掛け金を自ら運用して資産をつくるという仕組み

iDeCoは会社員・公務員の方の4階部分にあたり、自営業者・フリーランスの方の場合は、
ほかの年金の加入数によって2~4階部分のいずれにもあたります。

日本の年金については、知っているようで知らない制度ですよね。
国民年金・厚生年金などに対して過度な期待は禁物ですが、
各種年金の中で、iDeCoの位置づけを把握することで、iDeCoの利用価値が一層鮮明
になります。

iDeCoとつみたてNISAの設計コンセプトは同じですが、
iDeCoはあくまで年金に分類されることもあり、相違点もいくつかあります。

特徴

iDeCoの特徴を知りつつ、メリット・デメリットを整理していきましょう。

iDeCo つみたてNISA
期間加入から60歳まで
10年間延長可能
20年
年間運用額の上限14万4,000円~81万6,000円
*職業と加入済の年金制度による
上限なし
非課税枠(総額)年間投資上限額x運用期間800万円
節税メリット掛金全額が所得控除
運用益は非課税
 
受け取り時には課税
運用で得た利益は非課税
約20%の節税
運用方法つみたて運用のみつみたて運用のみ
途中解約原則できないできる
損益通算できないできない
運用できる商品投信、保険、定期預金投信
出金60歳まで原則不可いつでも可
職業毎月の掛金
上限額
年間の掛金
上限額
自営業(第一号被保険者)68,000円81万6,000円
公務員(第二号被保険者)12,000円14万4,000円
専業主夫(第三号被保険者)23,000円27万6,000円
*職業と加入済の年金制度で上記の通り、毎月・毎年の掛け金の上限が異なります。

iDeCo・つみたてNISAの両者をこうして比較しながらみていると、
自分年金をつくる目的は共通している一方、iDeCoは年金ゆえに、条件がやや多くあります
年金づくりだから先は長い、と思考停止になるのではなく両者の違いを理解しておきましょう。

メリット

iDeCoのポイントを3つ解説します。

  1. 節税効果
    控除による節税は、つみたてNISAにはない魅力。
    収入や合計の控除、企業年金に入っているかどうかで節税の大小は変わります。
    iDeCoの場合、 掛け金が全てが控除になり、所得税・住民税が安くなる、という形の節税。
    iDeCoの掛金は年末調整や確定申告の「小規模企業共済等掛金控除」の対象で、
    掛け金の全額が控除になりますので、節税効果は高いといえます。
    例えば、年収400万の会社員が毎月2万円の掛け金を行った際、税金が年7万円以上の軽減。
    端的にいえば、手取り年収が増えるありがたい感覚になりますね。


  2. 利益に対して税金が発生しないこと
    つみたてNISAと同様ですが、やはり嬉しい恩恵。
    つみたてNISAのように期間の上限がありませんので、長期の老後資産形成向きです。
    ご存じの通り、銀行預金の利息や投資信託の売却時に利益に約20%の税金が生じます。
    iDeCoでは、運用益への課税がないので、長期になればなるほど優位。
    スタートが早ければ早いほど、制度としての利用価値が向上するといえます。


  3. 受け取る時も税負担が軽減されること
    これに関しては正直、違和感を抱くところかもしれませんね。
    なぜなら、つみたてNISAでは、受け取り時の課税はそもそもないからです。
    ですが、ここで改めて強調したいのは、iDeCoはあくまで年金であること。
    老齢給付金(60歳から支給される一時金あるいは年金)を受け取る際には、
    その額に応じた所得税・住民税を必ず納める必要があります。
    iDeCoでは、運用した資産の最終的な受け取り方法として、
    一時金として受け取る方法年金として受け取る方法の2つがあり、自身で選択します。

    一時金方式で受け取る場合は「退職所得控除」の適用となります。
    一時金として受け取る際は、企業などから受け取る退職金と同じ退職所得控除の対象。
    退職金の場合、勤続年数に応じて退職所得控除が増減しますが、
    iDeCoでは加入年数になります(1年未満の端数がある場合は切り上げて計算)。
    例えば、フリーランスの人が40歳から60歳になるまでの20年間積み立てた場合、
    退職所得控除額は800万円。一時金として受け取る金額が800万円以下であれば、非課税。

    年金方式で受け取る場合は「公的年金等控除」の適用になります。
    老齢給付金を年金で受け取る際は、
    公的年金などの収入と合算した額に応じて、公的年金控除の対象となります。
    65歳未満だと70万円まで、65歳以上だと120万円まで税金がかかりません。
    しかし、70万円あるいは120万円を超えた部分は「雑所得」扱いとなり、課税対象です。

    どちらの受け取り方法が有利・不利は、
    加入者によって状況が違うので、どちらが良いとは一概には言えません。
    いずれにしても、受け取り開始前に公的年金など支給開始年齢と金額を調べて、
    どちらの受け取り方であれば老齢給付金を非課税の枠内で受け取ることができるか、
    ( ただし、受給額によってはいずれでも非課税で受け取れない可能性があります。 )
    急いで決定する必要はありませんが、大まかに想定しておくと良いですね。

    受け取り時には、控除が適用され課税が軽減される税制優遇になりますが、
    先述の通りつみたてNISAの場合、受け取り時に、このように課税されることはありません。
    ひょっとしたら、何だか損している気になるかもしれませんね。
    しかし、住民税・所得税の軽減に加え、運用期間中の運用益の非課税は十分に威力大す。
    だからこそ、iDeCo活用が早ければ早いほど、
    この制度の優位なところを使い倒すことができ、価値の最大化に繋がると私は考えます

デメリット

iDeCoのデメリットを3つ挙げておきます。
メリットの方が多いiDeCoですが、デメリットも必ずおさえておきましょうね。

  1. 60歳まで引き出し不可
    まず最も注意したいのは、iDeCoは私的年金ですので60歳にならないと出金不可です。
    途中解約も原則できません(金額変更は可。最低5000円/月)。
    つみたてNISAでは最悪の場合、お金が必要になったら投資信託を売って換金可。
    結婚・子育てなどライフステージによっては、お金が苦しくなる時期はあります。
    iDeCoを活用する場合、長期目線でこうした制約をしっかり踏まえておく必要があります。



  2. 各種手数料がかかる
    これは正直いえば、大したデメリットではありません。それぞれ高額ではないからです。
    ただし、つみたてNISAの場合、こうした手数料が生じることはないのでデメリットですね。
    まずは証券会社などiDeCoを取り扱う金融機関で、専用口座を開設する必要があります。
    開設時に2,829円の手数料(加入移管時手数料)がかかり、口座管理手数料・毎月171円
    (国民年金基金連合会に払う手数料105円+金融機関に払う委託手数料66円)は不可避。
    さらに運営管理手数料(金融機関に払う手数料で無料もある)などが毎月の支払いです。
    金融機関を選ぶ際は、こうした手数料を確認しておくことが必要ですね。
    少なくとも後述するおすすめの証券会社では、運用管理手数料は無料なのでご安心を。


  3. 受け取る時に税金がかかる可能性
    メリットでも挙げましたが老齢給付金を受け取る際には、
    原則としてその額に応じた所得税・住民税を支払わなければいけません。
    年金方式で受け取る場合は「公的年金等控除」、
    一時金方式なら「退職所得控除」の適用ですが、一定額を超えた部分は課税対象です。
    受け取り開始前に公的年金など支給開始年齢と金額を必ず調べましょう。
    それを踏まえ、老齢給付金を非課税の枠内で受け取ることができるか、
    自分にとってどちらの受け取り方法が、ベターか見当をつけるのが重要ですね。
    ただし、運用期間に比例し運用額が増加することで、
    受給額によっては、いずれでも非課税で受け取れない可能性は大いにあります。

証券会社・投資信託

私がiDeCo利用でおすすめする証券会社は、楽天証券
こう考える理由は3つあります。

  1. 手数料の安さ
    先述の加入手数料(2,829円)・月額の口座管理手数料(171円)の最低限のコストのみ
    また、運営管理手数料は0円なので、安心して利用できますね。


  2. 証券口座とiDeCo口座を一括管理
    これは地味に嬉しい仕組みです。なぜなら、多くの証券会社の場合、
    証券口座とその証券会社が委託しているiDeCo口座のページ分離していることがあります。
    厳密にいえば、楽天証券の場合も同様の仕組みですが、別サイトへのアクセスは不要。
    楽天証券ないで楽天証券の1IDのみで、
    iDeCo口座を管理できるのは、自分の資産状況を俯瞰する点で利便性に優れています



  3. iDeCoで唯一VTIの選択可能
    これが楽天証券でiDeCoを活用する醍醐味です。
    iDeCoでVTIに連動する投資信託を扱うのは、多くの証券会社の中で、楽天証券のみ
    私がおすすめする投資対象としては、米国で全米約4000社をカバーするVTIになります。
    VTIをおすすめする詳細な理由については、過去記事をご覧ください。

楽天証券では、楽天・全米株式インデックス・ファンド(通称:楽天VTI)の扱いがあります。
iDeCoのように長期運用を前提にする制度において、楽天VTIは最高の相性だと私は考えます。
なぜなら、仮に25年〜30年の運用期間ならば、
最も包括的に米国に投資可能な選択で資産効率に優れパフォーマンスを見込めるからです。
もちろん、米国約500社をカバーするS&P500に連動する投資信託でも代用は可能ですが、
超長期の運用では小型株の成長に期待がもて、分散効果の恩恵をより得られる可能性が高いです。
iDeCo運用=楽天証券で楽天VTI、現状ではこれがベストな選択であると確信しています。

約15年のVTI(青)・S&P500(ピンク)のパフォーマンス

まとめ

冒頭でもお伝えの通り、iDeCoはつみたてNISAと比較すると、
年金に分類されることから、やや制約・条件が多いのは事実です。
そもそも年金制度への理解を飛ばして、iDeCoの全体像を把握するのは困難ですからね。

また、利用者の年齢、年金加入状況、所得、退職金、60歳まで出金不可、受け取り方法など、
これら様々な要素を複合的にじっくり検討していく必要がありますね。
繰り返しで恐縮ですがまずは、つみたてNISAを第一優先に利用
自分にとってのiDeCo利用のメリット・デメリットを踏まえ、iDeCoを並行したいところ。

いずれにしても、iDeCo制度を利用の際には、スタートが早ければ早いほど、
時間をかけることで資産拡大に加え、iDeCo制度利用中の節税効果が大きくなります

iDeCoを早い段階から使いこなすことで、利用価値の最大化を目指していきましょう。

*投資活動は、あくまで自己判断でお願い致します。

楽天証券のiDeCo口座では、今回ご紹介した「楽天VTI 」の扱いがあります。
iDeCo口座では唯一、VTIへ投資可能な投資信託になりますので、大変おすすめになります。

楽天証券

楽天証券で楽天カードの積立設定(iDeCoは適用外)を行うことで、1%還元を受けることが可能。
楽天カードは楽天ポイントが貯まりやすく、利用価値のある活用すべきクレジットカードです。

コメント

タイトルとURLをコピーしました