こんにちは。甘鯛です。
今回は「米国株投資 × 仮想通貨（BTC・ETH）少額保有のおすすめ理由」がテーマ。
本記事は以下の読者様に向けた構成でお役立て頂ける内容となっています。
・米国株投資を最近始めたけど仮想通貨にも興味がある方、
・仮想通貨に夢中だけど中長期的な資産形成も真剣に検討したい方、
私自身としては、米国株投資歴は約13年。仮想通貨の保有歴は約2年。
自身のスタンスを先に示しておくと、米国株投資に軸足を大きくおきつつ、
アセットアロケーションの一部として約2~5%で仮想通貨を保有する運用戦略を実行中です。
【保存版】おすすめ仮想通貨（ビットコイン・イーサリアム）の少額保有において、
仮想通貨（BTC・ETH）の少額保有の有用性について各観点から詳細に解説。
13年にわたる米国株投資の経験から、”控えめな仮想通貨の保有”をおすすめしています。
あくまでメインを米国株投資とする自身の仮想通貨に対する見解を共有しています。要チェック。
本記事を通じて、米国株投資だけ、あるいは仮想通貨保有の一方のみではなく、
リスク許容度を考慮しつつ、両方を実践していく意味や価値をご理解頂ける構成です。
結論：仮想通貨（BTC・ETH）の少額保有×米国株投資は初心者におすすめ
早速ですが、本記事の結論から！
1番のメリットは、両方を実行することでアセットアロケーションの最適化をはかること。
繰り返しではありますが、あくまで資産運用の主軸として米国株投資をおすすめします。
中でも、VTI＋QQQの投資手法が再現性の高さ、堅調なリターン、リスク分散などの観点から、
多くの方におすすめしたい米国株投資の”最適解”と捉えています。約8年にわたり投資を実行中。
【保存版】VTI＋QQQ＝最適解にて、メリット・デメリットを含め詳細を解説。必見です。
仮想通貨の少額保有と米国株投資の両方をおすすめする背景について、自身の米国株投資及び、
仮想通貨の経験をベースに以降であげる2つの観点から掘り下げて解説を進めていきます。
仮想通貨（BTC・ETH）を考える ⇄ 米国株を考える
私自身、仮想通貨の少額保有を約2年前に開始した直後から現在まで、痛感していることです。
仮想通貨を考えていくことが、米国株投資を考えることに通じ、米国株投資を考えることが、
仮想通貨を考えることに繋がり、両者は表裏一体の関係でより強固になりつつある状況。
米国株投資を行いつつ、仮想通貨の少額保有を行なっていると、相互作用が強いのを実感し、
様々な角度からトピックや相場を理解していく癖がついたことで、両者が一層楽しくなりました。
次項では、国家、企業、マーケットの3つの切り口からチェックしていきます。
【初心者必見】ビットコイン（BTC）保有は危険？結論：早めの開始がおすすめでは、
BTCについて根本的な仕組みから各方面からのニーズなども踏まえ徹底解説。要チェックです。
国家動向
まずは国としての 仮想通貨の動向が及びす影響は、米国株式にも大きなインパクトがあります。
実際に以下のTweetをチェックしてみましょう。
2021年9月にエルサルバドル政府が世界で初めてBTCを購入。
BTCが正式に法定通貨になったニュースは全世界に大きな衝撃を与えました。
自国の法定通貨が不安定ゆえに、BTCを法定通貨に導入するのは様々な課題を含みますが、
BTCを法定通貨とするメリットが上回る認識が国家単位で進展したのは歴史的な出来事。
2022年3月には、米国にてバイデン大統領による仮想通貨に関する初の大統領令に署名。
連邦政府機関に仮想通貨への取り組みを調整を進めるように求めました。慎重な姿勢をとりつつ、
米国として仮想通貨の向き合い方を本格的に検討していくポジティブな出来事。大きな前進です。
象徴的なトピックをあげましたが、国家単位で仮想通貨に対する考えや姿勢が示されることで、
後述する仮想通貨の関連事業者（企業）動向に対するインパクトはもちろん絶大。
仮想通貨の国家レベルでの動向が、各企業活動に追随するので米国株の方向性を判断する上で、
メリットとなり今後の仮想通貨の更なる進展も含め、不可欠な視点になっています。
企業動向
米国企業による仮想通貨関連への代表的な動向をみていきます。
GAFAMの一角であるFacebookは、2021年10月に社名をMetaに変更。
メタバース（仮想空間）事業に本格的な参入を決定しました。
VR・ARなどのテクノロジーを組み合わせて仮想空間の基盤を作りサービス拡充をはかる狙い。
個人的には、私が大学生の頃からFacebookのサクセスストーリーをリアルタイムで、
目のあたりにしていたので今後のMetaの展開に大いに期待したいところ。
JPモルガン・チェースは、2022年2月にメタバースラウンジを開設。
このラウンジでは、仮想通貨などに関する情報を集できる空間になっています。
今後は顧客ニーズをはかりながら金融サービスの拡充を狙っていく方向。世界的にも銀行による、
メタバース進出は珍しい。一方で興味深いのは、同CEOのジェイミー・ダイモン氏は、
仮想通貨にネガティブな個人の考えを示している人物として有名。しかし、同社は独自の仮想通貨
「JPMコイン」の開発や仮想通貨関連のファンド立ち上げなどに積極的な姿勢。いずれにしても、
世界規模の金融グループによる仮想通貨関連の今後のビジネス展開は注視すべきところ。
2022年2月に著名投資家のウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイが、
ラテンアメリカ最大のデジタル銀行Nubankに投資を開始。Nubankは仮想通貨ETFなどの事業、
仮想通貨関連のベンチャー企業への投資などにも積極的なブラジルのデジタルバンク。
バフェット氏は長年、仮想通貨やブロックチェーンに対して嫌悪感を示していたので、
大変意外であるとともに、今後の仮想通貨関連に進展を認めざるおえない現れでしょう。
マイクロソフトが手がけるオープンソースゲーム「マインクラフト」では、
同プラットフォーム上で仮想通貨を扱う経済圏を作り上げる動きが活発化しています。
オープンソースならではの特性を活かしたユニークな広がり。また、マイクロソフトは、
2022年1月にゲーム会社大手のアクティビジョン・ブリザード（任天堂と同規模）の買収を発表。
同社の過去買収の中でも、今回のアクティビジョン・ブリザードの買収は最大規模になりました。
米国企業で時価総額2位のマイクロソフトによる、メタバース事業の進展に注目が集まります。
あくまで、代表的な企業動向をあげてきましたが、仮想通貨関連のトピックは毎日のように、
盛り上がりをみせています。仮想通貨の企業ユースはもちろん、ブロックチェーン技術、
メタバースにおける経済活動の拡大など、仮想通貨のニーズが一層高まっている状況。
上記であげたいずれの企業群は米国だけではなく世界をけん引し壮大な時価総額を有する、
リーディングカンパニー。こうした企業が仮想通貨関連の新たなビジネスを確立していくことで、
各社の株式においても高い収益性の確保を十分に期待することができます。
【そもそも論】Web3.0とは？結論：Webの非中央集権！【完全保存版】にて、
仮想通貨、メタバース、NFTDeFiなどの概念にあたるWeb3.0を詳細に解説しています。
Web1.0→Web2.0からの推移だけではなく、Web3.0の根幹であるブロックチェーン技術について、
わかりやすく丁寧に解説。仮想通貨の理解に必見の内容です。ぜひご参照ください。
【厳選】Web3.0おすすめ銘柄とは？結論：最優先はイーサリアム！【仮想通貨編】では、
Web3.0関連のおすすめ銘柄についてわかりやすく丁寧に解説を行っています。
上記Web3.0記事とセットでご確認頂くことで一層理解が深まる構成。要チェックです。
市場動向
仮想通貨と米国株、米国国債、ゴールドなどのマーケットとの相関についてみていきましょう。
過去2019年以降ではBTCとゴールドの価格について、高い相関係数を示していましたが、
直近では反対にゴールドの価格高騰を受けBTC暴騰が生じており逆相関に近い推移。
米国市場と仮想通貨の観点でいえば、本記事の執筆時点で米国経済が抱える課題としては、
テーパリング、政策金利の引き上げ、インフレ、緊迫するロシア・ウクライナ情勢など。
【2022年トレンド】仮想通貨保有がおすすめな理由【相関ポイント提示あり】では、
米国10年国債の金利変動、CPIに着目する形で仮想通貨との相関を検討しています。要チェック。
米国株市場には逆風下で、私自身が投資しているQQQ（Nasdaq 100）とBTCとの相関性に着目。
【仮想通貨】米国株ナスダック・アーク×ビットコイン相関【2022年はBTC買い】にて、
現段階におけるBTCとナスダック、QQQ、ARKKとの高い相関性を詳細。ご参照ください。
マーケットと仮想通貨の完全な相関性を見出すこと及び予測は、ほぼ不可能です。
その時々で仮想通貨との相関対象や時期が変動しているのも事実。仮想通貨自体の歴史が浅さく、
国々で仮想通貨への捉え方が一律ではないことも踏まえておくべきバックグラウンドになります。
要は臨機応変に事実を認識していくことが求められますので、
仮想通貨だけ、あるいは、米国株だけのような一方ではなく双方の目線がマスト。
“米国株をみながら、仮想通貨をみる”姿勢こそが、程良い変化（刺激）を受け入れながら、
腰を据えた長期運用を継続していく上で、肝になっていくと自身の経験から考えております。
実際に直近の仮想通貨と米国株の相関事例をみてみましょう。
例えば、昨年11月よりFRB（米連邦準備制度理事会）によるテーパリング開始の表明を受け、
米国10年国債が上昇することで、高PERのハイパーグロース株を多く含んでいるARKKが下降。
ARKKと連動する形でBTCが下降している傾向をみてとることができます。そもそもですが、
米国株投資を行い広く関心があるからこそARKKに目が行き届き、BTCの保有をしているからこそ、
意図せずとも、両者の相関性を把握することに繋がり相互を意識するようになりました。
アセットアロケーション・ポートフォリオの最適化
仮想通貨の少額保有と米国株投資の両方を実行することで、
リターンの最大化を狙うのは魅力ですが、同等に適切なアセットアロケーションを踏まえ、
ポートフォリオの最適化を中長期視点で意識していくことも大きなメリットになっています。
どちら一方しか行なっていない場合、例えば、仮想通貨の保有の場合には、
当然ですが仮想通貨を知る尺度で情報のインプットを試みます。価格推移、他コインの状況、
NFTの動向など。しかし、上述の通り仮想通貨の価格決定要因はその時々で相関・逆相関の対象、
影響を与える著名人、特定の企業など、多岐に及びます。また、米国企業の株式においても、
仮想通貨の影響力が日々強まっていることから、お互い無視できない存在だからです。
したがって、一方的な情報収集では、最低限のインプットで終始し思考停止に陥る恐れがあり、
米国株投資、仮想通貨の少額保有の両者の実践で、広い視点で双方を認識していくことが可能。
ポイントは、少額で良いので小さく始めて、長く継続すること。有益な判断基準をもとに、
米国株と仮想通貨のギャップを自分なりに理解していくことに繋がるからに他ありません。
私の場合、仮想通貨（BTC・ETH）の少額保有を開始した頃に、
米国株式とは比にならないほどの日々のボラティリティ（価格変動率）高さに面食らいました。
仮想通貨（BTC・ETH）のボラティリティは米国株と比較し格段に高いのが特徴です。
下記は直近約5ヶ月間のBITO（BTC先物連動ETF）、VTI、QQQにおける、
ボラティリティ推移。BITOが他を突出して高いボラティリティであるのは明白。
VTIとBITOでは、最大で3倍程度のボラティリティのギャプが生じているのがわかります。
資産運用におけるリスクな何か？と問われれば、答えはボラティリティの高さになります。
仮想通貨に偏重したアロケーションでは、確かに高リターンをもたらす可能性はありますが、
高いリスクと隣り合わせであることを念頭におく必要があります。だからこそ、自身の経験上、
おすすめしたいのは、長期で米国株投資を並行していくこと。中でもVTI＋QQQの投資手法では、
先に述べた通りリスク軽減をはかりながら、着実に十分なリターンを得ることができます。
仮想通貨と米国株投資では、ボラティリティ、期待リターン、流動性などのギャップから、
同類の資産クラスと考えることはできません。よって、適切な資産配分をもとに、
ポートフォリオの構築を目指していくことが、運用実績を高めてい1番の近道になります。
【米国株投資家の理想形とは？】アセットアロケーションが9割【最適解の提案あり】では、
年齢、収入、運用期間、家族構成、期待リターンなどの要素からリスク許容度を逆算し、
適切なアセットアロケーションを行い腰の強いポートフォリオ構築の重要性を解説。
米国株投資はもちろん、仮想通貨の保有を検討される上でも有益。ぜひご確認ください。
おすすめの仮想通貨取引所：コインチェック
国内の仮想通貨大手取引所でおすすめなのがコインチェック。
ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）に加え、主要アルトコインの取り扱いも豊富です。
コインチェックについておさえておくべきポイントを整理すると以下の通りになります。
② 仮想通貨取引所アプリのダウンロード数No.1
（※ 対象：国内の仮想通貨取引アプリ、データ協力：AppTweak）
③ 東証プライム上場のマネックスグループ傘下で徹底したセキュリティ体制
④ 国内取引所トップクラスの18種類の仮想通貨銘柄の取り扱い実績
⑤ 国内取引所で初のNFTマーケットプレイスCoincheck NFT（β版）では手数料が無料
⑥ 初心者にもわかりやすい操作でシンプルなインターフェースに定評あり
私自身、4年以上、コインチェックを使用していますが、
特に⑥であげたシンプルで無駄のないユーザーインターフェースで大変使いやすいのでおすすめ。
ネット銀行や証券の画面上でありがちな「わちゃわちゃ感」が排除されスッキリしているので、
初心者にとっても安心・安全に利用することができる実績に裏打ちされた取引所になっています。
実際に多くの仮想通貨ホルダーがコインチェックを利用中。他取引所と比較しても差は歴然です。
以下ではコインチェックの口座開設をわかりやすく丁寧に解説していますので、ご参考ください。
まとめ
以上より、仮想通貨（BTC・ETH）少額保有×米国株投資のおすすめについて述べてきました。
どちらか一方ではなく、両方を実行すべき理由を改めて簡潔に整理しておくと以下の通りです。
・両者の運用で長期視点のアセットアロケーションの最適化に繋がる
とりわけ、ボラティリティの大きな仮想通貨の保有の際には、
米国株とバランスの良い資産配分により、仮想通貨の暴落時のダメージを軽減することが可能。
大きなリターンを秘める仮想通貨だからといって偏重しないアセットアロケーションを目指し、
腰の強いポートフォリオの構築により無理なく、長期的な運用を実行し続けることが肝要です。
アセットアロケーション及びポートフォリオの精度の高さが運用実績の9割を左右するからです。
とりわけ、2022年は米国株投資に加え、仮想通貨保有にとっっても、
不利なリスクイベントが多数予定されています。だからこそ、長期目線の運用を行う前提ならば、
両者は絶好の買い場と私は考え、コンスタントな買い増しを実行中。ぜひご参考くださいね。
【初心者必見】仮想通貨保有のおすすめ習慣3選【失敗しないために】において、仮想通貨保有で
失敗をしないための習慣を保有対象、保有期間、バイ＆ホールド戦略の3つの切り口から解説。
いずれもシンプルですが、”凡事徹底”こそが着実なリターン獲得の大前提。要チェックです。
＊仮想通貨の保有・投資活動は、あくまで自己判断でお願い致します。
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